耐震とは、文字通り「地震に耐える」構造のことをいいます。法律上定められている耐震基準というのは、この「地震に耐える」構造のことをさしますので、どの建物も耐震が備わっている建物になっています。つまり、日本で一番取り入れられている工法だということです。耐震は、大きな揺れに耐えられるよう柱や梁を太くしたり、筋交いを入れたりして建物全体が倒壊しないような丈夫さを備えています。

1-1.メリット

耐震のメリットは、3つの工法の中で一番コストがかからない点です。現在の日本では耐震基準をクリアしないとお家を建てることができませんので、そもそも耐震構造のお家であることが前提です。
提示されたお見積りが耐震構造なので、追加費用が発生することがありません。そして、日本の耐震基準は、これまでの大地震によりどんどん厳しくアップグレードしています。この耐震基準をクリアしたお家なら、地震による倒壊は免れることができます。

1-2.デメリット

耐震構造は、建物が倒壊しないよう耐える構造になっているのが特徴です。そのため地震の揺れは直接的にお家の中に伝わります。建物自体は大きく揺れるので、家具・家電の損傷や、転倒によるケガなどは避けられません。そのため、家具・家電は地震対策をそれぞれしっかりと行なう必要があります。また、建物は倒壊はしないものの損傷被害は被る恐れがあります。法律上、耐震等級1に相当する耐震基準をクリアすることが最低限必要ですが、さらに地震に強い家を耐震構造で建てたい場合は、耐震等級2・3レベルのお家を建築する必要があり、このコストが必要になります。

免震構造は、地盤と建物の間に免震装置を設置して揺れを建物に伝えにくくする構造のことをいいます。地盤の上に揺れを吸収するゴムやダンパーと呼ばれる揺れを吸収する免震装置を設置し、その上にお家がのる形になります。その免震装置が揺れを吸収し、お家には揺れを伝えないという仕組みです。

2-1.メリット

地震が来ても建物が揺れにくいことは最大のメリットでしょう。建物が揺れないということは、家具・家電の損傷や転倒を防ぐことにもつながります。地震があっても建物が揺れないことは安心感もありますね。

2-2.デメリット

全体的に高コストであることが大きなデメリットです。初期費用をはじめとし、定期的なメンテナンスや免震装置の交換にもコストがかかります。また、地震がきたときには免震装置ごと建物が揺れるため、建物が揺れる範囲分、敷地に余裕をもたせる必要があります。さらに、免震構造のお家はすべての建物屋さんが建てられる技術を持っているわけではありません。免震構造のお家を建築できる建物屋さんを探す必要があります。

地震の揺れを吸収するのが制震構造の特徴です。建物内部に制震装置を設置し、地震の揺れを軽減します。この制震装置は特殊なゴムで作られており、地震の揺れを熱エネルギーに変える力を持っています。地震が起こると、その揺れはダンパーによって熱エネルギーに変えられ、発生した熱は空気中に消える、という仕組みです。

3-1.メリット

地震の揺れを吸収することで、建物内部の損傷を小さくでき、建物の倒壊も防ぐことができます。また、免震構造よりコストが抑えられるのもメリットです。繰り返しの揺れにも強く、メンテナンスも免震構造より軽微であるため、ランニングコストも抑えられます。

3-2.デメリット

免震構造よりコストが抑えられるとはいえ、耐震構造に比べれば高コストです。また、揺れを吸収する仕組みではありますが、建物が揺れないわけではありませんので家具や家電の地震対策などは必要です。また制震装置の設置を効果的にするために間取りに制限がかかる可能性がありますので、自由な間取りにこだわりたい方にはオススメしません。

もう1つ、地震に備えるためには地震保険に加入することが大切です。地震保険は国と保険会社が法律に基づいて公道運営している保険商品です。

マイホームには火災保険に加入することが一般的です。住宅ローンを組む場合、火災保険への加入は義務付けられています。しかし、地震による火災は、火災保険では補償されないのです。そのため、地震や津波・噴火を原因とする損害(火災・損壊・埋没・流失)に関しては、地震保険に加入する必要があります。

地震保険は火災保険の保険金額の30％～50％の範囲内で設定されます(保険会社による)。また建物は5000万円、家財は1000万円が上限です。

家財とは、TVやタンスなどの家具家電のことを指します。地震によって家は無事でも家の中の家具が倒れて壊れてしまった場合に適用することができます。建物と家財は分けて契約することができますので、建物だけ・家財だけ組むことができます(保険会社による)。

耐震構造や制震構造での建物の場合、建物内部の損壊は免れられないことがあります。地震保険の家財に加入しておくことも大切です。

・それぞれの構造のメリット・デメリットを理解して、その構造が建てられる建物屋さんを選びましょう。

・建物内部の地震対策も忘れずに。地震保険加入の対策なども必要です。